評価方法の基本は、「権威者が取り締まる」というような上意的な視線ではなく、健診受診者の立場に立って、今ある健診施設と共同して質の良いサービスを提供するための最善の方法を開発することにあります。また、評価基準は絶対的なものではなく、時代の変化やニーズにより変化いたしますので、その都度評価基準を見直し設定することにしています。
多くの健診施設やスポーツ施設等の登録会員よりの調査資料より、項目毎に数値化して重み付けを行い、それらの総計を客観的に評価します。登録会員施設には評価結果をフィードバックして、自己の施設の質的改善の進捗状況を認識して頂くことが重要と思っています。

健診施設並びにスポーツ運動施設などを対象としています。

評価は調査票による評価と実地訪問による評価の二段階方式で行っています。調査票による評価は、健診施設やスポーツ施設には施設調査と機能調査について自己評価に基づく調査票の提出を求めています。実地訪問による調査は、調査票に記載された調査データに基づいて、実地に審査をおこない本機構の独自の評価基準で評価を行います。

評価基準は施設機能調査票（C票とE票）と施設アンケート調査票（D票とF票）の二つの書面調査票による評点、並びに、特定健診・特定保健指導に関する調査票G票（但し、特定健診・特定保健指導の認定を希望する施設）による評点を参考に致します。下記の領域を設定しています。

【健診施設機能調査票（C票）】

※健診施設アンケート調査票（D票）は会員専用ページの【調査票】を参照

• 健診施設の運営体制
• 健診受診者の権利と医療の安全体制
• 健診・指導環境と健診受診者サービス
• 健診及び保健指導の実施体制
• 受診後のフォローアップ体制
• 健診施設の運営管理の合理性

【スポーツセンター施設機能調査票（E票）】

※スポーツセンター施設アンケート調査票（F票）は会員専用ページの【調査票】を参照

• スポーツセンター組織の運営と地域における役割
• 利用者の権利と運動指導者の質及び安全の確保
• 指導環境と利用者サービス
• 運動指導・診療実施提供の組織と運営
• スポーツセンター運営管理の合理性

【特定健診・特定保健指導に関する調査票（G票）】

A.特定健診

• 人員に関する基準
• 施設・設備に関する規準
• 精度管理
• 情報の取扱基準
• 運営に関する規準

B.特定保健指導

• 標準的な保健指導プログラムの保健指導実施機関の要件・組織運営について
• 保健指導の内容について
• 保健指導記録等の情報の取扱について

第一段階：	調査票による評価 施設が自己評価した施設機能調査票（C票、E票）、施設アンケート調査票（D票、F票）及び特定健診・特定保健指導に関する調査票（G票）のデータの内容を確認することを第一次評価と致します。
第二段階：	実地訪問による評価 当機構の施設認定委員会が承認した審査委員が施設を訪問し、実地審査評価票に沿って現場での検証を行います。また自己評価した施設機能調査票、施設アンケート調査票及び特定健診・特定保健指導の調査票の内容についても、現場にて整合しているかどうかの確認を行います。 実地審査のために施設を訪問する場合は、当機構の施設認定委員会が承認した審査委員を一人或いは数名派遣致します。

当機構の施設認定委員会の先生及び委員会が適任と認めた健診関係者が審査委員となることができます。現在の施設認定委員会のメンバーは次の通りです。

委員長	佐藤 造 理事長　（名古屋大学 名誉教授）
委員	杉田 稔 理事　（東邦大学 名誉教授）
委員	増田 和茂 理事　（公益財団法人健康・体力づくり事業財団 常務理事）
委員	田中 喜代史 理事（元厚生省 技官）
委員	松木 秀明 理事（東海大学 名誉教授）
委員	松原 達昭 理事（愛知みずほ大学・大学院 研究科長／特任教授）
委員	岡田 純 理事（元北里大学健康管理センター長 教授）
委員	山野 優子 理事（昭和大学保健医療学部看護学科 教授）
委員	近藤 啓文 監事（前北里大学研究所メディカルセンター病院 病院長）